今週の人的資源管理論の講義で、あらゆる状況・組織に普遍的に機能する「最善の人事施策がある」として、1980年代から欧米で研究され､多くの論文が著されているベストプラクティス・アプローチ（普遍的アプローチ）が紹介されました。

効果的な人事施策の要件（ベストプラクティス）として以下の13項目を挙げています。
1. 雇用の保障
2. 平等主義の価値観や規範の形成
3. 自己管理チームとチーム生産
4. 職務拡大と職務充実
5. 価値ある報酬
6. 全社・チーム・ユニットの業績に基づいた報酬制度
7. 広範な社会化や教育の実施
8. 幅広いジョブローテーションの実施
9. 企業内の情報の透明性の向上
10. 階層を問わないオープンなコミュニケーション機会の確保
11. 理念やミッションに沿った強い文化の醸成
12. 経営理念に適合する社員の広範な選抜（採用重視）
13. 持ち株あるいは心理的にオーナーであるという意識の形成

如何でしょう。これらは、私たちが学び、実践する「人を大切にする経営」と同じ考え方です。やはり「人を大切にする経営」は、世界中至るところに存在するようです。講義では、ベストプラクティス・アプローチの課題として、お友達内閣になりやすいこと、トップが絶対的君主になる可能性が高いことが挙げられていました。

また、研究成果として、世の中にベストプラクティス・アプローチが少なく、多くの会社はコマンドアンドコントロール型であり、官僚的である理由として次のような説明がされました。
それは、全体の1/2の経営者が人だけが利益の源泉だと信じる。そのうち1/2しか実際に適用しない。さらにそのうち1/2しか長期的にコミットしない。よって、世の中の8分の1の会社が、ベストプラクティス・アプローチを実践する。

8分の1は12.5％。これは、景気などの環境に影響され難く、長期間好業績を続ける「いい会社」の割合は10%程度と坂本先生が仰っていることとほぼ符合します。

今日も皆さまにとって、素晴らしい一日になりますように。

春木清隆

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